IT/Web/マーケティング用語辞典

更新:2020年2月16日

いんはうす

インハウス / In house

社内業務を外部に委託せず、自社のスタッフでおこなうこと

英字

POINTインハウス / In houseとは

インハウス(in-house)とは、組織内、企業内、自社内などの意味を持つ単語です。企業などで、ある社内業務を外部に委託せず、自社のスタッフでおこなうことをいいます。また、研修などを外部の施設や講座を利用せずに、自社だけで全て賄うこともインハウスと呼びます。例えば、コールセンターなどの業務はよく外部に委託される場合がありますが、インハウスではそういった業務を自社内で運営していることを指します。

アウトソーシングとは

アウトソーシング(outsourcing)とは、インハウスの対義語であり、ある社内業務を外部へ発注・委託することをいいます。自社でその業務に対する人員を確保することが難しい場合や、外部に委託した方が低コストで業務を行うことができる場合などに用いられます。
よくアウトソーシングが用いられる業務としては、コールセンターやデザイン関連の業務、マーケティングなどが挙げられます。

インハウスのメリット

インハウスは、会社と従業員に対してそれぞれにメリットがあります。
会社へのメリットは、自社内で業務をおこなうためその業務に関する知見・ノウハウが溜まること、専門力が高められることです。業務をインハウスにすることで身につけた専門力やノウハウが自社の強みになる可能性もあります。
また、従業員へのメリットは、社内の人とコミュニケーションが取りやすいことです。業務をおこなう上で他部署と連携を取りたい場合、インハウスであればスムーズに情報伝達を行うことができます。

インハウスのデメリット

インハウスは、会社と従業員に対してそれぞれにデメリットがあります。
会社へのデメリットは、優秀な社員が抜けると痛手になること、最新の情報やトレンドが入手しにくくなることです。インハウス化することで業務に対する専門力は高まりますが、その業務を担当する人が抜けた場合大きな影響が出る可能性があります。また、業務を全て自社内で完結するため、外部の情報を取り入れにくくなります。社外のイベントや研修に出すなど、最新の情報やトレンドを取り入れる努力する必要が大切です。
また、従業員へのデメリットは、1つの業務に集中しづらいことです。インハウスの専門職に就いたとしても、社内の他の業務を少なからず担当する場合があります。

インハウスSEOとは

インハウスSEOとは、外部委託せずに自社内でwebサイトのSEO施策をおこなうことです。ターゲットの設定からコンテンツの企画、タイトルのSEOキーワード対策など様々な業務を自社内でおこないます。インハウスSEOには、自社社員だからこそのSEO施策をおこなえることや、自社内でSEO施策のノウハウを溜めることができることというメリットがあります。しかし、自社内にSEOに詳しい人材がいなければ実現が難しいこと、SEO施策に関する業務が膨大であり手間がかかってしまうことというデメリットがあります。

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インハウス / In houseの使用例

「この業務をインハウス化しようと思うんだけどどう?」

今までアウトソーシングしていた業務をインハウスに切り替えることを「インハウス化」といいます。インハウス化のメリットとデメリットを考慮しながら慎重に決断すべきです。

「インハウスにこだわりすぎるのもよくないよ」

エゴサーチをすることで、インターネット上に自社に対して興味・関心がある人がどの程度いるのか、大まかに把握できます。

「この場合、インハウスよりアウトソーシングの方がコスト削減できない?」

インハウスよりもアウトソーシングした方が結果として効率よく低コストで運用できる業務も存在します。また、低コストを見込んで海外の事業者に業務を委託するオフショアソーシングというものもあります。

「インハウス化したおかげで、自社ならではのメディア運用ができるようになったね」

インハウス化すると、自社にノウハウや知見が溜まり、より専門性の高い業務をおこなうことができる場合もあります。また、自社のことをよく理解した担当者が運営することで、アウトソーシングするよりも効果的な業務をおこなうことができることもあります。

インハウス / In houseに関係した気になる話題

インハウス化の失敗事例

インハウス化に失敗した事例として、そもそも専門知識を持った社員がいないのにインハウス化してしまったケースや、せっかく専門知識を持つ社員を育てても退職してしまい後続の担当者への引き継ぎがうまくいかなかったケースがあります。インハウス化するときは、業務担当者に専門知識をしっかり教育することや、担当者が得た知識やノウハウをチームで共有する環境整備が必要です。


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