SNS広告への投資拡大、マーケティング活動に変化
セルリア編集部
2020.06.18
自社ターゲットが多く集まる場所に広告を出すのは当たり前のことですが、このコロナ禍で消費者動向が落ち着かない時期が多くありました。
しかし、緊急事態宣言時と比較すると多少働き方や消費行動の落ち着きがみられ、どこに広告費をかけたら良いのかが見えてきたことから、企業のマーケティングの投資に変化が現れ始めました。
アジャイルメディア・ネットワーク株式会社が行なった、新型コロナウイルス感染拡大における各企業のマーケティング活動への影響の調査の結果から、今後の消費者動向を考察します。
ほぼ全ての企業がマーケティング活動に「影響あり」
消費者の動向がここまで一斉に変化した影響はもちろんマーケティングにも反映されます。
戦略のリプランニングやプロモーションの停止などの宣伝媒体に直接影響を受けた企業や、購買層が店舗からオンラインに移行した為、そのための環境や設備を整えるなどといった変化が現れているのがわかります。
Q１．新型コロナウイルス感染拡大が、貴社マーケティング活動へ及ぼした影響についてお答えください。
Q2.マーケティング活動へ影響を与えた内容について、あてはまるものをすべてお選びください。（複数回答可）
投資抑制項目と拡大項目から見る消費者動向の変化
Q3. 新型コロナウイルス蔓延の状況を踏まえ、投資を抑制した、または抑制する予定がある取り組みはありますか。（複数回答可）
イベントやセミナーなどは開催ができないケースが多く、結果的に投資は抑制傾向にあります。
また、自粛要請やテレワークなどの影響で交通機関への広告費も抑制されています。
ネット広告やSNS広告などの項目の投資抑制も見られます。
これは、広告費そのものを全て止めた企業もあるという裏付けにもなり、消費者動向を落ち着いて見極めようとする企業の戦略が見えてきます。
Q4. 新型コロナウイルス蔓延の状況を踏まえ、投資を拡大した取り組み、または拡大予定・関心の高い取り組みはありますか。（複数回答可）
投資拡大についてはネット・デジタル関連の分野が多く、自宅待機状態のなかで注目されたり、急速に普及した施策が挙げられています。
対面式の広告手法が衰退し、ネットメディアなどの媒体を使った広告への投資が増加しています。
消費者の目に触れるという目線で考えると、それだけ消費者が外に出ていなかったと言い換えることが可能です。
今後の課題と注力する取り組みについて
現状のマーケティング戦略に危機感を持っている意見が多く見られました。
新たなマーケティングを模索しなければならない背景には多様化が推測される消費者の生活スタイルが密接に関わっています。
そのスタイルを見極め、企業から変化しなければならないという意見などもみられました。
Q5. コロナ禍におけるブランドが抱える課題についてお聞かせください。（自由回答）
店頭販促や新商品投入が難しい中、ブランド力が試される時。やはりロイヤルユーザーを持ったブランドが強い。（飲料メーカー）
お客さまとの関係をどのように築いていくか。企業目線でない、真のお客さま目線でのコミュニケーションが必要になっていくと考える。そのためには企業が変わらないといけない。（食品メーカー）
コロナ自粛が落ち着いた後、オフライン（≒店舗で）の営業の仕方、サービスの提供方法について。安全性が担保されているとしても、敬遠される可能性について。
オンラインだけで、顧客とのリレーションを新規で獲得できるか。（フィットネス系サービス）
生活者/消費者のオフライン→オンライン化の加速と購買行動の変化への対応。オフラインチャネル～オンラインチャネルの縦割りの解消。（百貨店）
Q6. コロナ禍を踏まえ今後注力する取り組みや可能性を感じることがありましたらお聞かせください。（自由回答）
デジタルを改めて強化しなければならない。また、ロイヤルユーザーをしっかり持つ仕組み作り。アンバサダーの発想が必要。（飲料メーカー）
様々な既存スタイルが通用しなくなる為、今までの優劣(規模/売上等)がリセットされ、誰にでも大きなチャンスとなる。（化学メーカー）
テイクアウトやデリバリーといった、店内飲食以外の購買行動（飲食サービス）
まとめ
少なくとも、新型コロナウイルス感染拡大前のマーケティングのみでは生き残れないと多くの回答者が答える結果となりました。
生活スタイルの多様化が想定される今後は、SNSなどのオンラインでのマーケティングと店頭などのオフラインでのマーケティングのバランス感覚がマーケティング担当者に新たに求められるスキルになってきそうです。
商品、商材をオンラインで広告、展開する仕組みや仕掛け。
なおかつ既存の店頭販売も安全性や安心感を消費者に持ってもらわなければならない現状は今後しばらく続く可能性が高いことから、新たな事業モデルの模索が必要とされています。
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SNS広告への投資拡大、マーケティング活動に変化
セルリア編集部
2020.06.18
自社ターゲットが多く集まる場所に広告を出すのは当たり前のことですが、このコロナ禍で消費者動向が落ち着かない時期が多くありました。
しかし、緊急事態宣言時と比較すると多少働き方や消費行動の落ち着きがみられ、どこに広告費をかけたら良いのかが見えてきたことから、企業のマーケティングの投資に変化が現れ始めました。
アジャイルメディア・ネットワーク株式会社が行なった、新型コロナウイルス感染拡大における各企業のマーケティング活動への影響の調査の結果から、今後の消費者動向を考察します。
ほぼ全ての企業がマーケティング活動に「影響あり」
消費者の動向がここまで一斉に変化した影響はもちろんマーケティングにも反映されます。
戦略のリプランニングやプロモーションの停止などの宣伝媒体に直接影響を受けた企業や、購買層が店舗からオンラインに移行した為、そのための環境や設備を整えるなどといった変化が現れているのがわかります。
Q１．新型コロナウイルス感染拡大が、貴社マーケティング活動へ及ぼした影響についてお答えください。
Q2.マーケティング活動へ影響を与えた内容について、あてはまるものをすべてお選びください。（複数回答可）
投資抑制項目と拡大項目から見る消費者動向の変化
Q3. 新型コロナウイルス蔓延の状況を踏まえ、投資を抑制した、または抑制する予定がある取り組みはありますか。（複数回答可）
イベントやセミナーなどは開催ができないケースが多く、結果的に投資は抑制傾向にあります。
また、自粛要請やテレワークなどの影響で交通機関への広告費も抑制されています。
ネット広告やSNS広告などの項目の投資抑制も見られます。
これは、広告費そのものを全て止めた企業もあるという裏付けにもなり、消費者動向を落ち着いて見極めようとする企業の戦略が見えてきます。
Q4. 新型コロナウイルス蔓延の状況を踏まえ、投資を拡大した取り組み、または拡大予定・関心の高い取り組みはありますか。（複数回答可）
投資拡大についてはネット・デジタル関連の分野が多く、自宅待機状態のなかで注目されたり、急速に普及した施策が挙げられています。
対面式の広告手法が衰退し、ネットメディアなどの媒体を使った広告への投資が増加しています。
消費者の目に触れるという目線で考えると、それだけ消費者が外に出ていなかったと言い換えることが可能です。
今後の課題と注力する取り組みについて
現状のマーケティング戦略に危機感を持っている意見が多く見られました。
新たなマーケティングを模索しなければならない背景には多様化が推測される消費者の生活スタイルが密接に関わっています。
そのスタイルを見極め、企業から変化しなければならないという意見などもみられました。
Q5. コロナ禍におけるブランドが抱える課題についてお聞かせください。（自由回答）
店頭販促や新商品投入が難しい中、ブランド力が試される時。やはりロイヤルユーザーを持ったブランドが強い。（飲料メーカー）
お客さまとの関係をどのように築いていくか。企業目線でない、真のお客さま目線でのコミュニケーションが必要になっていくと考える。そのためには企業が変わらないといけない。（食品メーカー）
コロナ自粛が落ち着いた後、オフライン（≒店舗で）の営業の仕方、サービスの提供方法について。安全性が担保されているとしても、敬遠される可能性について。
オンラインだけで、顧客とのリレーションを新規で獲得できるか。（フィットネス系サービス）
生活者/消費者のオフライン→オンライン化の加速と購買行動の変化への対応。オフラインチャネル～オンラインチャネルの縦割りの解消。（百貨店）
Q6. コロナ禍を踏まえ今後注力する取り組みや可能性を感じることがありましたらお聞かせください。（自由回答）
デジタルを改めて強化しなければならない。また、ロイヤルユーザーをしっかり持つ仕組み作り。アンバサダーの発想が必要。（飲料メーカー）
様々な既存スタイルが通用しなくなる為、今までの優劣(規模/売上等)がリセットされ、誰にでも大きなチャンスとなる。（化学メーカー）
テイクアウトやデリバリーといった、店内飲食以外の購買行動（飲食サービス）
まとめ
少なくとも、新型コロナウイルス感染拡大前のマーケティングのみでは生き残れないと多くの回答者が答える結果となりました。
生活スタイルの多様化が想定される今後は、SNSなどのオンラインでのマーケティングと店頭などのオフラインでのマーケティングのバランス感覚がマーケティング担当者に新たに求められるスキルになってきそうです。
商品、商材をオンラインで広告、展開する仕組みや仕掛け。
なおかつ既存の店頭販売も安全性や安心感を消費者に持ってもらわなければならない現状は今後しばらく続く可能性が高いことから、新たな事業モデルの模索が必要とされています。