IT/Web/マーケティング用語辞典

更新:2019年9月12日

あーんどめでぃあ

アーンドメディア / Earned Media

SNS(TwitterやFacebook)やブログなどの、消費者や生活者が主体となって情報が流通するメディアのこと

英字

POINTアーンドメディア / Earned Mediaとは

アーンドメディアとは、SNS(TwitterやFacebook)やブログなどの、消費者や生活者が主体となって情報が流通するメディアのことです。消費者のリアルな評価や意見が発信されているので、消費者からの信頼度は高いです。

企業がアーンドメディアを用いることで、メディアやサービスを利用しているユーザーから、自社の商品やサービスの信用、評判、認知、意見などを獲得することができます。

消費者に商品を売り込むこと自体が目的ではなく、消費者からの評判や意見をもとに新たな商品開発・サービス改善など、マーケティングに生かすことが重要となります。

トリプルメディアとは

マーケティングにおけるメディア戦略には大きく「アーンドメディア」「オウンドメディア」「ペイドメディア」の3種類のメディアがあります。これら3つのメディアを合わせて「トリプルメディア」といいます。

オウンドメディアは、企業が運営・管理している自社メディアや自社が所有しているサイトなど、企業側が自らの情報を消費者に発信できるメディアのことです。自社所有のメディアなので、情報をコントロールできます。

ペイドメディアは、支払いを必要とする従来のメディアのことです。具体的には、テレビや新聞、雑誌、ラジオ、Web広告、交通広告などがあります。

アーンドメディアが注目される背景

現在はインターネットが普及したことにより、SNSなどを通じて個人で容易に情報発信・検索ができるようになりました。消費者同士で商品やサービスの情報共有もおこなわれるようになり、企業から消費者への一方的な情報発信は嫌われる傾向にあります。

こういった背景から、メディアの中でも消費者同士で情報共有ができるアーンドメディアが注目されるようになりました。

活用することでユーザーからの信頼を獲得できる

アーンドメディアは、消費者のリアルな評価や意見が発信されています。そのため、消費者からの信頼度は高く、活用することでユーザーからの信頼を獲得することが可能です。
質の高い商品・サービスであればSNSや口コミサイトなどを通じて、企業側にとって有益となる情報がユーザー主導で拡散されることがあります。
ユーザーが自発的に拡散した情報は信頼度が高く、商品の売上に良い影響を与えることがあります。

情報をコントロールすることは難しい

アーンドメディアはその特徴を活用できれば、商品・サービスの認知や売上の拡大につなげることができるメディアです。ただし、情報の発信源が消費者になるので、企業側の情報コントロールが難しくなるリスクがあります。
商品やサービスの悪い口コミがたつと、一気に拡散されてしまい、場合によっては「炎上」してしまう可能性があります。
企業の望まない情報が拡散されてユーザーからの信頼をなくすこともあるので、運用する際は注意しましょう。

アーンドメディアに分類される代表的なメディア

アーンドメディアは、ユーザー同士が情報を共有することができるメディアのことです。そのため、ユーザー同士でコミュニケーションを取ることができるブログやSNSなどがアーンドメディアに分離されます。具体的なものしては、FacebookやTwitter、Instagramなどが挙げられます。

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アーンドメディア / Earned Mediaの使用例

「アーンドメディアの強みは何ですか?」

消費者の評価や意見が発信されているので、企業側が発信する情報よりも信頼される強みがあります。また、消費者が自主的に情報発信をしてくれるので、場合によっては少ない広告費で多くの人に拡散することが可能です。

「ブログってアーンドメディアに分類されますか?」

消費者が情報発信することができるブログは、アーンドメディアに分類されます。

「FacebookとTwitterなどのアーンドメディアを活用しよう」

FacebookとTwitterを活用して消費者とコミュニケーションを取ることで、広告費用を抑えながら商品の宣伝をおこなうことができます。

「アーンドメディアとオウンドメディアの違いって何ですか?」

アーンドメディアは、SNSやブログを通じて消費者が起点となり情報の発信をおこなうメディアのことです。
オウンドメディアは、自社が所有しているWebサイトやブログなどのメディアのことです。

アーンドメディア / Earned Mediaに関係した気になる話題

企業のSNSアカウントの開設が増加している

企業がSNSアカウントを持つことで、自社商品・サービスの宣伝を無料でおこなうことができます。Facebookなら「シェア」、Twitterなら「リツイート」など、SNSには情報を他者と共有する機能が備わっています。これを利用して商品の認知度向上を狙うことができます。

また、SNSアカウントはユーザーと直接やりとりができるので、ユーザーとのコミュニケーションの場としても活用することができます。
こういったメリットから、近年は企業のSNSアカウントの開設が増加している傾向にあります。

不適切な動画がSNS上で拡散し、炎上してしまうことがある

近年ではセブンイレブン・ジャパンや大戸屋など、飲食店のアルバイトが不適切な動画を投稿したことが問題となり、企業側が炎上した事例があります。
アルバイトが企業の商品を不適切に使用した動画をSNSに、投稿したことが原因ですが、管理体制の不備やコンプライアンスの徹底ができていないと企業側も炎上してしまい、店舗を一時休業する事態になりました。
企業側に非がない場合であっても、イメージを下げる情報が拡散されてしまうと、売上に大きな影響が出てしまう可能性があります。

影響力を持ったインフルエンサーと呼ばれる人達の登場

インフルエンサーは、第3者の行動(購買意思決定)や世間に対して大きな影響を与える人です。現在では、SNSやメディアなどで情報発信している、影響力のある人を指す場合が多く、YouTuberやInstagramer、TikTokerなどが該当します。

インフルエンサーを用いたマーケティング戦略はインフルエンサーマーケティングと呼ばれています。インフルエンサーを用いることで、その周りにいるユーザーに効率的に商品やサービスの情報を拡散できるということから、注目を集めている手法です。


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